自社ローンの審査を受ける際「申告内容で嘘をついたらバレるのだろうか」と不安に思う方もいるかもしれません。
審査では提出書類やヒアリングを通じて詳細の確認が行われるため、嘘をつくのは厳禁です。
本記事では、自社ローンの審査で嘘がバレる可能性のあるポイントや、そのリスクについて詳しく解説します。
審査通過率を高めるためのコツも紹介しているため、ぜひ最後までご覧ください。
自社ローンの審査で嘘の申告をするとバレる？
自社ローンの審査で嘘を申告した場合、バレる可能性は非常に高いです。
自社ローンは信販会社を仲介せずに販売店が独自の基準で審査を行いますが、書類に不備や矛盾があるとすぐに発覚します。
また、信販会社が仲介しているタイプの自社ローンでは信用情報の照会が行われることがあり、嘘をつくことでリスクがさらに高まります。
自社ローンの特徴として信用情報機関への照会がない場合が多いため、過去に金融事故があった場合でも審査に通る可能性があります。
しかし、それは申告された情報が正確であることが前提です。
正確な情報を申告して誠実な対応を心がけることで、スムーズに審査を進めることができます。
嘘をつくことは長期的な信頼を損なうだけでなく契約後のトラブルを招く可能性もあるため、正直な対応が最善の選択肢です。
自社ローンの審査で嘘がバレるポイント
自社ローンの審査で嘘がバレるポイントは、下記の3つです。
それぞれの理由について解説します。
提出書類と申告内容が異なる
自社ローンの審査では、収入証明書や身分証明書などの書類が求められます。
申告内容とこれらの書類に記載された情報が一致しない場合は、嘘が簡単に発覚します。
審査を受ける際は源泉徴収票や確定申告書、給与明細などから実際の収入が詳細に確認されます。
申告された収入とこれらの書類の記載内容に差異がある場合は信頼性が損なわれ、通過が難しくなります。
また、申告した勤続年数や勤務先情報に不一致があれば、審査段階で即座に問題視される可能性があります。
販売店では書類をもとにローン契約の可否を判断するため、正確な申告が重要です。
申告内容と提出書類が一致しているかを事前に確認しておくことが、スムーズな審査通過に繋がります。
在籍確認される
自社ローンでは在籍確認を実施しない場合がほとんどです。
しかし、申込者が本当に申告した職場で勤務しているかを確認するために、在籍確認を行う店舗も一部存在します。
在籍確認といっても、申込者の職場に対し「〇〇さんは在籍されていますか？」という簡単な質問をするだけです。
ローン申し込みの事実を第三者に伝えることは禁止されているため、職場や周囲にローンを申し込んでいることが知られる心配はありません。
ただし、不安に思う方は在籍確認を行う販売店かどうか事前に確認しておくと良いでしょう。
話が矛盾している
販売店のスタッフは多くのお客様を対応してきた経験を持っているため、購入者が嘘をついているかは簡単に見抜けるでしょう。
とくに収入や勤務先などの重要な項目に関して、説明に矛盾があったり曖昧な発言が多かったりする場合は、審査通過の信頼性に疑念を抱かれる可能性が高まります。
正確な情報を申告して販売店と信頼関係を築くことで、審査をスムーズに進めるだけでなく契約後のトラブル防止にも繋がります。
嘘やごまかしを避けて具体的かつ正直な説明を行うことで、安心して自社ローンを利用できる環境を整えましょう。
嘘がバレると自社ローンの審査はどうなる？
嘘がバレると、自社ローンの審査に影響を及ぼします。
具体的にどのような影響が及ぶのか解説します。
審査に落ちる
自社ローンの審査で嘘が発覚した場合、その時点で審査は不合格となります。
販売店と購入者は直接契約を結ぶため、購入者が信頼できる人物であるかどうかは重要なポイントです。
虚偽の申告が発覚した場合、販売店はリスクを回避するために審査を即座に打ち切ります。
また、嘘の申告は販売店との信頼関係を壊すため、今後その販売店を利用することが難しくなる場合もあります。
ローン審査は購入希望者と販売店との信頼を前提に進むため、正直な情報を提供することが大切です。
嘘をつくことで短期的には有利に見えるかもしれませんが、長期的には不利益を招くリスクが高いでしょう。
審査に通過しても強制解約になる
万が一嘘がバレずに審査を通過したとしても、後から嘘が発覚すれば契約は強制的に解約されます。
自社ローンは契約後も販売店と購入者との信頼関係を継続することが前提であり、虚偽申告が明らかになると契約違反として解約措置が取られます。
契約解除により購入者は未払い分のローンを一括返済を求められる可能性もあるため、注意が必要です。
詐欺罪で訴えられる可能性も
虚偽申告が悪質な場合は、詐欺罪として刑事訴訟に発展する可能性もあります。
自社ローンだけでなくローン契約において嘘をつく行為は違反であり、場合によっては犯罪行為とみなされます。
販売店が虚偽申告を発見した場合、最初は契約解除や警告などの措置を取ることが一般的ですが、購入者が返済を怠ったり勧告を無視し続けたりすると、法的措置に移行する可能性があります。
購入希望者は嘘がバレることで発生する大きなリスクを認識し、正確な情報を申告することが重要です。
嘘をついてまで自社ローンを利用するリスク
自社ローンの審査で嘘をつく場合は、主に収入に関するものが多いでしょう。
仮に嘘をついて審査を通過して車を購入できたとしても、返済が滞った場合は以下のリスクがあります。
それぞれ解説します。
月々の返済負担が大きい
自社ローンは信販会社を介さずに販売店が直接契約を行うため、審査が比較的通りやすい点が特徴です。
しかし、返済回数が通常12回～36回と比較的短期間で設定されるので、1回あたりの返済額が高くなります。
販売店側が貸し倒れリスクを軽減するために、短期間で代金を回収しようとする傾向があるためです。
嘘をついて高い車両を購入したとしても、月々の返済額が収入に対して過剰である場合は生活費を圧迫し、家計に深刻な影響を与える可能性があります。
日常生活が苦しくなり、最終的には未払いが発生するリスクも増大します。
よって無理のない範囲で契約を結び、生活に支障をきたさないように慎重にプランを組み立てることが重要です。
計画的な返済を心がけることで、安心して車を利用できる環境を整えられるでしょう。
返済が滞るとエンジンが停止する
自社ローンでは返済が滞った場合に、車両に装着した装置を活用してエンジンを遠隔で停止するシステムを採用している販売店があります。
この機能は停車中に作動するよう設定されているため、運転中に車が停止する危険性はありません。
しかし、エンジンが停止すると発生すると車を使用できなくなり、日常生活に大きな支障をきたすでしょう。
このような措置が取られると販売店との信頼関係が崩れて、契約の継続が困難になる場合があります。
返済が厳しいときは早めに販売店へ相談することで、返済スケジュールを調整してもらえるかもしれません。
こうしたリスクを未然に防ぐためにも、誠実な対応が求められます。
車を引き揚げられる
返済が滞った場合は、最終的には車両が引き揚げられるリスクがあります。
自社ローンを提供する販売店は車両にGPSを搭載することがあり、居場所を特定することが可能です。
滞納が続いた場合、販売店は車両の引き揚げを実施して車を使用できなくする措置を取ります。
このような状況を避けるためには、滞納が発生した段階で早急に販売店に連絡することが重要です。
しかし、こうした事態に陥るリスクを考えると、嘘をついてまで自社ローンを利用するのは得策とはいえません。
嘘をつかなくても自社ローンの審査通過率を上げる方法はある！
正確な情報を提供しつつ、以下の工夫を加えることで審査通過率を上げることができます。
嘘がバレることを恐れるよりも、上記の方法を試してみましょう。
それぞれ詳しく解説します。
保証人を用意する
保証人を用意することで、自社ローンの審査に通りやすくなります。
なぜなら、保証人は購入者が返済できなくなった場合の支払いを肩代わりする責任が生じるため、販売店はリスクを軽減できるからです。
保証人を依頼する際は責任範囲をしっかりと伝え、理解してもらうことが重要です。
一部の販売店では、保証人が用意できない場合に保証会社の利用を求めることがあります。
保証会社を利用すると追加の手数料が発生することもあるため、事前に条件を確認しておくと安心です。
保証人や保証会社の準備をしっかり行うことで、審査通過の可能性が高まるでしょう。
頭金を支払う
頭金を支払うことで、自社ローンの審査を有利に進めることができます。
頭金を用意することは購入者が返済の意思を持っていることを販売店に示す効果があり、販売店からの信頼を得るための大きなポイントです。
さらに頭金を支払うことで総返済額が減少するため、購入者自身も毎月の返済額を軽減できる点がメリットです。
頭金の金額は高いほど審査に有利に働く傾向にありますが、無理のない範囲で準備することが大切です。
直前で転職しない
自社ローンの審査では、勤続年数も審査基準のひとつです。
もしも審査直前に転職してしまうと安定性を示すことが難しくなり、審査通過が困難になる可能性があります。
審査の通過後に退職するのも収入が一時的に途絶えるリスクがあるため、気を付けなければいけません。
適切なタイミングを見極めることも、審査の通過率に影響するでしょう。
ほかのローン残債があれば完済しておく
車以外にもほかの借入がある場合は、自社ローンの審査に影響を与える可能性があります。
ローン残債が多いと販売店は購入者の返済能力に不安を抱き、審査通過をためらう場合があるからです。
このような状況を避けるためには、できるだけほかの借入を完済しておくことが審査を有利に進めるポイントです。
完済が難しい場合でも、残債を減らす努力を見せることが信頼に繋がります。
また、ローンの残債があることを隠さず正直に申告し、販売店との信頼関係を保つことも重要です。
無理なく返済できそうな車を選ぶ
無理のない返済計画を立てるために、購入する車を慎重に選ぶことも重要です。
たとえば新車ではなく中古車を検討したり、高級グレードの車種ではなくベーシックグレードに変更するなど、現実的な選択をすることで返済負担を減らせます。
また、燃費効率の良い軽自動車に変更するだけでも毎月の維持費を軽減でき、トータルの返済計画をより実現しやすくすることが可能です。
自社ローンは、購入者のライフスタイルに合わせて柔軟に対応できるのがメリットです。
販売店と相談しながら自分の返済能力に合った車を選び、無理のない契約を結ぶことが大切です。
まとめ
本記事では、自社ローンの審査で嘘がバレるのかを解説しました。
自社ローンの審査時に嘘を申告することは、非常にリスクが高い行為です。
自社ローンでは信用情報機関の照会は行われないものの、提出書類や申告内容に矛盾があれば嘘が発覚する可能性が高まります。
一度嘘がバレると審査に通過できないだけでなく、仮に審査を通過しても後から強制解約されるケースがあります。
さらに悪質な場合には詐欺罪として法的措置を取られる可能性もあり、こうした状況を避けるためにも正直に申告することが重要です。
審査通過率を上げるためにはいくつかの工夫が有効であり、たとえば保証人を用意することは販売店側のリスクを軽減し、信頼を得るために効果的な方法です。
ただし保証人にも返済義務が生じる場合があるため、事前にしっかりと説明して了承を得ることが必要です。
また、頭金を用意することで返済の意思を示し、審査を有利に進められるでしょう。
正確な情報を申告して返済プランを立てることで、自社ローンを有効活用できるでしょう。
